ホーム › 資産取り崩しシミュレーター
資産取り崩しシミュレーター 無料
資産額・毎月の取り崩し額・運用利回りを入れるだけで、その資産が何年もつかを計算します。老後資金の寿命チェック、FIRE（早期リタイア）や4%ルールの検証に。登録不要。
📊 計算してわかったこと：取り崩し率1%の差で、資金寿命が16年変わる
老後資金は「いくらあるか」より「どのペースで使うか」で寿命が決まります。3,000万円を年3%で運用しながら取り崩す前提で計算しました。
| 年間の取り崩し率 | 月あたりの取り崩し額 | 資金が尽きるまで |
|---|---|---|
| 3% | 75,000円 | 100年以上（減らない） |
| 4% | 100,000円 | 47年 |
| 5% | 125,000円 | 31年 |
| 6% | 150,000円 | 24年 |
月10万円（年4%）なら47年もちますが、月12.5万円（年5%）にすると31年で尽きます。月2.5万円の差で、資金寿命が16年変わります。
重要なのは取り崩し率が運用利回りを下回っていれば、資産は理論上減らないという点です。この計算では利回り3%なので、年3%の取り崩しなら元本が維持されます。「いくら貯めるか」と同じくらい「利回りを下回るペースで使えるか」が効きます。
※ 実際の運用利回りは年ごとに変動します。特に取り崩し開始直後に暴落が来ると寿命が大きく縮む（シークエンス・リスク）点には注意が必要です。
※ 当サイトが公的資料にもとづき独自に計算した結果です。前提条件は本ページ末尾の注記をご確認ください。
💡 「運用しながら取り崩す」で資産寿命は大きく延びる
同じ3,000万円でも、預金のまま（0%）だと約16年8か月、年3%で運用しながらなら約23年もちます。取り崩し期に入っても、資産の一部を運用に回すことで寿命を延ばせます。積立シミュレーターや配当金シミュレーターもあわせてどうぞ。
広告（PR）
▶ DMM株｜スマホでかんたん、口座開設は無料（公式）
資産寿命の早見表（毎月の取り崩し額別）
資産3,000万円を取り崩した場合、何年もつかの目安です。運用利回りによって大きく変わります。
| 毎月の取り崩し | 運用0% | 年3%運用 | 年5%運用 |
|---|---|---|---|
| 10万円 | 25年0か月 | 46年4か月 | ほぼ減らない |
| 15万円 | 16年8か月 | 23年2か月 | 35年11か月 |
| 20万円 | 12年6か月 | 15年9か月 | 19年8か月 |
| 25万円 | 10年0か月 | 11年11か月 | 13年11か月 |
| 30万円 | 8年4か月 | 9年8か月 | 10年10か月 |
注目すべきは、取り崩し額が少ないほど運用の効果が跳ね上がる点です。月10万円なら0%で25年のところ、5%運用ならほぼ永続します。一方、月30万円だと運用してもあまり延びません。取り崩し率を抑えることが資産寿命の最大の決定要因です。
4%ルールとは｜FIREの基本的な考え方
「4%ルール」は、米国の研究（トリニティスタディ）が元になった考え方で、資産の4%を年間の生活費として取り崩せば、資産を大きく減らさずに生活できるとするものです。
- 必要な資産額 ＝ 年間生活費 × 25倍（4%の逆数）
- 年間生活費240万円（月20万円）なら、必要資産は6,000万円
- 年間生活費360万円（月30万円）なら、必要資産は9,000万円
この計算が成り立つのは、資産の運用利回りが取り崩し率を上回るからです。年5%で運用しながら4%取り崩せば、差分の1%ずつ資産は増えていきます。上の計算機で「取り崩し率＝運用利回り」に設定すると、資産がほぼ減らないことが確認できます。
ただし日本でそのまま使うには注意が必要
4%ルールには前提条件があり、鵜呑みにするのは危険です。
- 税金が考慮されていない：日本では運用益に20.315%課税されます。実質的な手取り利回りは目減りします（NISAなら非課税。株の税金計算参照）。
- 米国株の過去実績が前提：右肩上がりだった米国市場のデータに基づいており、将来も同様とは限りません。
- 為替リスク：外国資産で運用する場合、円高になると円ベースの資産は目減りします。
- 日本での現実的な目安としては、3〜3.5%程度に抑えるほうが安全とされます。
老後資金は「年金で足りない分」だけ考えればいい
「老後2,000万円問題」で不安になりがちですが、生活費の全額を資産から取り崩すわけではありません。実際には公的年金が土台になり、資産から出すのは不足分だけです。
例）夫婦2人・月の生活費28万円、年金受給が月22万円の場合
→ 資産から取り崩すのは月6万円。
→ 2,000万円あれば、運用0%でも約27年、年3%運用なら30年以上もちます。
このツールでは「毎月の取り崩し額」に、年金では足りない差額だけを入力してください。生活費の全額を入れると、実態より過度に厳しい結果になります。ねんきん定期便やねんきんネットで、自分の年金見込額を確認してから試算するのが正確です。
取り崩し期の3つのリスクと対策
- 暴落直後に取り崩すリスク（シークエンス・リスク）
リタイア直後に相場が30%下落すると、目減りした資産から取り崩すことになり、その後の回復力が大きく落ちます。対策は、数年分の生活費を現金で確保しておくこと。下落時は現金から使い、相場の回復を待ちます。 - 長生きリスク
想定より長生きすると資産が尽きます。65歳男性の平均余命は約20年、女性は約25年ですが、あくまで平均です。95歳まで持つ計画で考えると安全側になります。 - インフレリスク
物価が年2%上がると、20年後には必要な生活費が約1.5倍になります。取り崩し額を固定で考えず、インフレ分は運用でカバーする前提が必要です。この点でも、全額を預金で持つのはかえってリスクになります。
定額取り崩しと定率取り崩しの違い
| 定額取り崩し | 定率取り崩し | |
|---|---|---|
| 方法 | 毎月○万円と決めて取り崩す | 毎年、資産の○%を取り崩す |
| メリット | 生活設計が立てやすい | 資産が尽きにくい |
| デメリット | 暴落時に資産の減りが加速 | 相場次第で使える額が変動 |
| 向いている人 | 固定費が大きい人 | 支出を柔軟に調整できる人 |
本ツールは定額取り崩しで計算しています（生活設計に使いやすいため）。実務では「基本は定額、暴落年は取り崩しを減らす」というハイブリッドが現実的です。
よくある質問
- 4%ルールとは？
- 資産の4%を年間生活費として取り崩せば、資産をほぼ減らさず生活できるという考え方です。必要資産は「年間生活費×25倍」で求められます。日本では税金を考慮し3〜3.5%が安全圏とされます。
- 老後資金2,000万円は何年もつ？
- 運用せず月10万円取り崩すと約16年8か月です。年3%で運用しながらなら約23年もちます。ただし実際は年金があるため、取り崩すのは不足分のみです。
- 取り崩し期も投資を続けるべき？
- 全額を預金にするとインフレで実質的に目減りします。一方、全額投資は暴落時のリスクが大きい。数年分の生活費は現金、残りは運用というバランスが一般的です。
- 年金はいつから受け取るのが得？
- 繰下げ受給（最大75歳）で1か月あたり0.7%増額されます。長生きするほど有利ですが、その間の生活費を資産から取り崩す必要があります。このツールで「繰下げ期間中に資産がもつか」を確認できます。
- この計算は正確ですか？
- 年利を一定と仮定した概算です。実際の相場は変動し、税金・インフレ・医療費の増加などで結果は変わります。目安としてご利用ください。